【献体】多くのアメリカ人は「太りすぎ」で自分の死体を寄付したくても「要らない」と拒否されてしまう [朝一から閉店までφ★]

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2022年11月13日 20時00分メモ

死後に社会に貢献する方法の1つとして、調査研究や医療従事者の訓練のために体を提供する「献体」があります。しかし、肥満大国のアメリカでは、せっかく故人が献体をする意思を持っていても、太りすぎていて役に立てることができない問題があると、アメリカのニュースメディアのVICEが報告しています。

Most Americans Are Too Fat to Donate their Bodies to Science

https://www.vice.com/en/article/vvjz3d/most-americans-are-too-fat-to-donate-their-bodies-to-science

アメリカでは、金銭で遺体を購入することは違法であるため、大学が医療の研究や教育のために遺体を調達する場合は、一般に「全身提供プログラム」や「科学への体の寄付」と呼ばれる献体制度を利用する必要があります。

しかし、この問題をVICEが取り上げた2017年時点で、既に太り気味もしくは肥満の人が人口に占める割合が3分の2に達していたアメリカでは、太りすぎにより大学が遺体の引き取りを拒否するケースが相次いでいたとのこと。

メリーランド州解剖学委員会で健康および精神衛生部門の責任者を務めるロナルド・ウェイド氏は「病的な肥満の人の多くは、生前はさまざまな汚名を着せられてきました。そして、彼らが最後の最後に浴びせられるのが『誰もあなたの体なんて欲しがりません』という言葉なんです」とコメントしました。

本来は、大学にとって人の遺体は非常に貴重です。なぜなら、外科医志望の学生は死体を使って手術の技能を習得しなければならないし、それ以外の医学部の学生も解剖学の講義で人体の構造を学ぶからです。
その重要性について、インディアナ大学医学部の教育担当アソシエイトディレクターであるアーネスト・タラリコ氏は「献体は文字通り何万人、何十万人もの人々を助けます。なぜなら、献体から学ぶ人がいるだけでなく、その人の研究から学ぶ人もたくさんいるからです」と話しています。

しかし、どんな遺体でも歓迎というわけではありません。具体的な条件は、地域ごとに規制されているので細かい違いがありますが、
交通事故などで手足を欠損するといった大きな外傷がある場合や感染症で亡くなった場合は、通常はドナーの候補から外されます。これに加えてアメリカで特に問題になっているのが、ボディマス指数(BMI)や体重の制限です。

https://gigazine.net/news/20221113-americans-too-fat-donate-bodies/

【献体】 多くのアメリカ人は「太りすぎ」で自分の死体を寄付したくても「要らない」と拒否されてしまう [朝一から閉店までφ★]

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