GMOが「脱マスク」宣言　社内の活力低下に危機感 [蚤の市★]

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IT（情報技術）大手のGMOインターネットグループが、いち早くオフィスでの「脱マスク」に踏み切った。新型コロナウイルス禍によるコミュニケーション不全で、社内の活力低下に危機感を募らせたからだ。この動きにクラウドソーシング大手のクラウドワークスも追随した。ウイルスの重症化率が大幅に低下する中、素顔で快活に話せる職場に戻す動きは広がるか。
東京・渋谷のGMOの本社オフィス。一室をのぞくと、3割ほどの社員がマスクを外してデスクワークをしていた。「マスクなしだと快適で仕事がしやすい。コミュニケーションも弾む」と財務を担当する稲垣法子グループ執行役員は話す。同社が9月20日に「新型コロナウイルス感染対策緩和宣言」を公表して以降、自席ではほぼ素顔でいるという。

社員の6割弱が「不要」
同宣言では、オフィスでのパーティション設置や消毒などの対策は続けながら、社外関係者が出入りする共有スペースや社外を除き、これまで必須としていたマスク着用を個人の自由とした。社内アンケートを実施したところ、パーティションがある場合、6割弱の社員が「着用は不要」と回答したという。「在宅勤務とマスクを続けていたらビジネスでは勝てない」。同社の熊谷正寿会長兼社長は公表当日、ツイッターでこう発言。ネット上では賛否両論渦巻いたが、「好意的な受け止め方が大半だった」という。

とはいえ、大半の企業でまだマスク信仰が根強い中、なぜ、熊谷氏は「脱マスク」に舵（かじ）を切ったのか。

「コロナ禍の2年半、コミュニケーションの機会も質も定量化できないくらいに落ちた。表情が分からない。何を言っているのか聞き取りにくい。笑いも消えた。このロスは計り知れないほど大きい」と熊谷氏は眉をひそめる。グループ社員約7200人に広がるコミュニケーション不全に危機感を抱き、「第7波」が収束気味となったタイミングで感染対策を緩和した。

同社の2022年12月期連結決算をみると、1～6月期は売上高、純利益ともに過去最高を更新している。だが株式売却益が寄与している面があり、絶好調かといえばそうも言い切れない。マスクの有無が業績に及ぼす影響について定量的なデータはないが、熊谷氏はマスクの着用や長引く在宅勤務によって「素顔で向かい合う対話が減ったことによるマイナス」を気にかけていた。

同社はコロナ禍初期にいち早く在宅勤務体制に移行したが、足元の出社率は6割にまで戻っている。出社率6割のオフィスでマスクフリーにしたことで感染リスクが高まる懸念はあるが、熊谷氏は「第7波はピークアウトしており、重症化率、致死率は極めて低い」と意に介さない。「（BA.5など）今流行中のウイルスは弱毒化しており、『天然のワクチン』ともいえる」とまで言い切る。すべて医療関係者からの情報収集をよりどころにした判断だ。

「マスクはいらないと言い続ける」(略)

日経ビジネス 2022年10月11日 2:00
https://www.nikkei.com/article/DGXZQOUC065260W2A001C2000000/?n_cid=SNSTW001&n_tw=1665440791

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