【じぜん事業】新型コロナウイルスで大儲けしたビル・ゲイツ氏：次の標的は食糧の種 [かわる★]

かわる ★

　今でも世界第3位の資産家の地位にあるビル・ゲイツ氏の「裏の顔」には驚かされます。たとえば、ゲイツ氏は2019年9月、ニューヨークで「イベント201」と題する国際会議を主催しました。何と、その狙いは「コロナ・パンデミックのシミュレーション」だったのです。

　実際、その直後の12月、中国の武漢から新型コロナウイルスが世界に広がったわけで、その3カ月前に感染症の爆発を予測し、「ワクチン接種ビジネスで大儲けできる」と語っていたのは意味深です。

　現在、日本も大量の輸入契約を結んでいるのがファイザーやモデルナのワクチンですが、こうした巨大ワクチンメーカーの最大の出資者にして最大の株主はゲイツ氏に他なりません。ファイザーにとってもモデルナにとっても「かつてない売り手市場の到来」というわけで、株価も急騰を続け、両社の社長も役員も大富豪の仲間入りをはたしています。

　そんなゲイツ氏が密かに進めているのが農地の買収事業です。2021年1月の時点で、全米19州で25万エーカーの農地を取得済みといいます。今や「アメリカ最大の農地王」とまで呼ばれるほどになったのです。ニューヨークのマンハッタンの10倍以上の農地を手にしているわけで、これは香港全土を上回る広さに匹敵します。

　はたして、その狙いは何なのでしょうか。ゲイツ氏は大の和食ファンでもあります。軽井沢にも大豪邸を所有しているそうですが、お気に入りの日本の穀物や野菜、果物等の種子（タネ）を買い漁り、ノルウェーの氷で閉ざされたスピッツベルゲン島に「世界最大の種子貯蔵庫」を建設、維持していることは、あまり知られていません。

　もちろん、彼が収集、保管しているのは日本の種子に限りません。世界中で安全、安心、高品質と評価の高い農作物の種子を大量に買い付けているのです。ゲイツ氏曰く「世界では人口が増え過ぎた。このままではもうじき90億人に達する。食糧不足から対立や戦争も起きかねない。人口を早急に抑制し、少なくとも15％は減らす必要がある」。

　いずれにせよ、巨大種子メーカーの動きは我々の発想をはるかに超えているように思われます。世界が新型コロナウイルスで右往左往している状況を横目で睨みながら、「種子争奪戦」を有利に進める布石を着々と打っているからです。と同時に、ゲイツ氏はGMO（遺伝子組み換え）種子の販売で大きな市場を押さえているモンサントの株を50万株も買い入れています。曰く「世界から飢餓をなくすにはGMOが切り札になる」。

　もちろん世界最大の慈善団体である「ビル・アンド・メリンダ・ゲイツ財団」もこの事業には深く関与し、多額の資金提供を行ってきました。

　世界中から集められた種子ですが、人類が危機的事態に直面した際に、どのようにしてタネの配分を行うかについては何も取り決めがなされていません。集めるだけ集めたのは良いのですが、一体全体どのようにして活用するのでしょうか。その見通しも具体的な利用方法も未定のままです。

　かつてノーベル平和賞を受賞したアメリカの元国務長官ヘンリー・キッシンジャー氏は次のように語っています。「アメリカの第三世界外交の最大の要（かなめ）は人口抑制策である。アメリカが必要とする天然資源の多くは発展途上国に眠っている。石油を支配する者は国家をコントロールできる。食糧を支配できれば、人類をコントロールできる」。その食糧をコントロールするのが種子（タネ）であることは論を待ちません。

　このタネをめぐる争奪戦が静かに始まったのです。遺伝子組み換え種子の最先端の研究はアメリカの国防総省が主導しています。世界が「見えない敵」と呼ばれる新型コロナウイルスとの戦いに気を取られている隙にです。なぜなら、「新型コロナウイルス禍が終息した後には食料危機が待ち構えている」とのシナリオが描かれており、敵対国家には種子の提供を拒否することもできるからです。

　さらには、ゲイツ氏は遺伝子組み換え技術を活用した人工肉の開発に乗り出しています。表向き、ゲイツ氏は「新しい資本主義」を提唱し、「途上国のニーズに合わせたビジネスを展開することが世界の安定と発展にとって欠かせない」との立場をとっています。要は、「市場の力で社会を変えよう」というゲイツ氏ならではの発想でしょう。GMOフーズを通じて、農業の在り方や食生活まで変えようという魂胆が見え隠れしています。

　それどころか、人工的な食糧が主流になれば、これまでのような農業は過去のものにならざるを得ません。ゲイツ氏はそれを「第4次産業革命」として提唱しています。ワクチンもそうですが、GMOフーズの安全性が気になるところです。
https://www.data-max.co.jp/article/45205