【アプリ】被写体を自動で切り抜いて背景を変えられるアプリ「PhotoRoom」はまるで魔法 [オクタヴィアス5世★]

1 ：オクタヴィアス5世 ★：2020/06/09(火) 05:41:23 ID:5dHuBmJP9.net

被写体を自動で切り抜いて背景を変えられるアプリ「PhotoRoom」はまるで魔法
iOSでのみで利用可能

TechCrunchJapan Staff
19時間前 in android

https://techcrunchjp.files.wordpress.com/2020/06/frames-fashion.png?w=1024&h=625

PhotoRoomは、フランスのスタートアップが開発しているモバイル写真ユーティリティアプリだ。コンセプトはとてもシンプルで、おそらくそれこそが過去数カ月間で膨大なダウンロードが行われた理由だろう。

写真を選択すると、PhotoRoomはその写真から背景を削除し、別の背景を選択できるようにしてくれる。写真の調整が終わったら、保存して別のアプリで開くことができる。

https://japanese.engadget.com/jp-2020-06-07-photoroom.html?3
2020/06/08

2 ：不要不急の名無しさん：2020/06/09(火) 05:41:32 ID:BOMjDVX00.net

>>1　
　
Germany struggles to face its own police racism
https://www.dw.com/en/germany-struggles-to-face-its-own-police-racism/a-53695640

As riots triggered by the death of George Floyd spread across the US, many activists in Germany want the police to face its own accusations of racist violence.
Several people of color have been killed by police or died in custody in the last 20 years — the most well-known being Sierra Leonean asylum-seeker Oury Jalloh, whose burned body was found in a police cell in Dessau in 2005.

And there have been many others: From Cameroonian asylum-seeker Achidi John, who died after being forced to take emetics, a drug that causes vomiting, while in custody in Hamburg in 2001, to Hussam Hussein, an Iraqi refugee who was shot dead outside a refugee home in Berlin in 2016.

Everyday experience

These cases might have scandalized many, but for black people in Germany they are simply deadly examples of racial profiling they face every day, even though that has long been officially banned.
"The African community has never had the experience that the police is there to protect them," said Sylvie Nantcha, founder and head of The African Network of Germany (TANG).
"Rather they have the impression that the police is there to suspect them."

　　　　

3 ：不要不急の名無しさん：2020/06/09(火) 05:41:54 ID:EZyU1Dlk0.net

　 　　　*　　　　　　*
　　＊　　　　　＋　　ウリはみつを★です
　 　　 n ∧＿∧　n
　＋　(ﾖ<*｀∀´ > E)
　 　 　 Y 中独 Y　　　　＊

4 ：不要不急の名無しさん：2020/06/09(火) 05:42:26 ID:4v5Y+ZZE0.net

ニフラム

5 ：不要不急の名無しさん：2020/06/09(火) 05:46:47.64 ID:mXCiCiMr0.net

CMですか？

6 ：不要不急の名無しさん：2020/06/09(火) 06:08:42.66 ID:TIaiWnIl0.net

ぼっさんコラでがいしゅつ

7 ：不要不急の名無しさん：2020/06/09(火) 06:10:05.73 ID:tMZjAtdR0.net

そのアプリは服装をアレしたり出来るのかね？

8 ：不要不急の名無しさん：2020/06/09(火) 06:43:16 ID:5LlKxJLd0.net

藤原紀香のスマホに常駐してそう

9 ：不要不急の名無しさん：2020/06/09(火) 07:12:41 ID:JWDt6DGT0.net

魔法に失礼

10 ：不要不急の名無しさん：2020/06/09(火) 07:14:31 ID:5q7sQ6Fa0.net

ラブホにいるようにして、ばらまくんですね

11 ：不要不急の名無しさん：2020/06/09(火) 07:56:49 ID:UocppQha0.net

アンドロにも対応しとホスィ

12 ：不要不急の名無しさん：2020/06/09(火) 08:17:15 ID:nT1QiRyH0.net

どうやってオブジェクト認識してるんだろう？

13 ：不要不急の名無しさん：2020/06/09(火) 08:28:19 ID:SMsrLYRW0.net

最早なんでもアリだな

14 ：不要不急の名無しさん：2020/06/09(火) 08:29:35.59 ID:tEqt4Qmk0.net

同じ事がフォトショップで出来ちゃうんです！

15 ：名無しさん＠１３周年：2020/06/09(火) 09:10:15.72 ID:pYeJPf9M0

偽造し放題かｗ　偽造写真をSNSでばら撒いてネットで拡大。怖すぎるなｗ

16 ：不要不急の名無しさん：2020/06/09(火) 11:33:46.73 ID:DTfxlGTR0.net

1枚絵の写真からそれできんのは確かに面白いかも

17 ：不要不急の名無しさん：2020/06/09(火) 11:35:26.66 ID:upb8jveG0.net

画像処理の進歩は悪用が怖いんだよな。だからあまりお手軽にならない方がいいと思う。

18 ：不要不急の名無しさん：2020/06/09(火) 11:37:04 ID:LGbqu9W80.net

動画のはすでにあるよな

19 ：不要不急の名無しさん：2020/06/09(火) 13:39:59.57 ID:3TUSFJTb0.net

モフモフでもできるのか？
犬や猫の毛の細かいところは切り取るの大変

20 ：不要不急の名無しさん：2020/06/09(火) 13:46:54.62 ID:ziCf7OpI0.net

例のプール

21 ：不要不急の名無しさん：2020/06/09(火) 15:02:08.00 ID:UnVHgDQz0.net

windowsなら、ピクチャミクス4の方が楽だろ。

22 ：不要不急の名無しさん：2020/06/09(火) 15:03:58.86 ID:uKNmtYhC0.net

推理小説がますます面白くなくなる

23 ：不要不急の名無しさん：2020/06/09(火) 18:10:13.63 ID:LMVdb9r50.net

完璧ならこんなせせこましいことしてないでハリウッドに売れよ

24 ：名無しさん＠１３周年：2020/06/09(火) 21:04:47.76 ID:L84jpdjlT

日本およびドイツは世界最大の債権国だ。これで日本が将来が不安とか言うのなら、日本でのみ日本人に対してのみカクセイザイを合法化するしか対処する法はない。

米国は、マーシャルプランでも、ヤング案ドーズ案でも、常に世界の復興を復興を手助けした。日本およびドイツは、日本およびドイツが持つ対外債権を今すぐすべて放棄しろ。
日本およびドイツは何もしないクズでカスでゴミだ。
貴族？ｗｗｗノーブル？ｗｗｗ義務？ｗｗｗ。ジャップがｗｗｗジャップのくせにｗｗｗジャップの分際でｗｗｗ
[Wikipedia]
世界の債務国の正味対外債務
https://en.wikipedia.org/wiki/List_of_debtor_nations_by_net_international_investment_position_per_capita
順位 / 国名 / 正味対外投資状態 (NIIPs)(米ドル)
1 米国 -8兆428億ドル
2 スペイン -9780億ドル
3 オーストラリア -7620億ドル
4 英国 -6903億2600万ドル
5 ブラジル -6571億3600万ドル
6 インドネシア -4131億600万ドル
7 インド -3610億7900万ドル
8 ギリシャ -2667億8700万ドル
9 ポルトガル -2352億6300万ドル

[Wikipedia]
世界の債権国の2015年の時点における正味対外債権
https://en.wikipedia.org/wiki/List_of_creditor_nations_by_net_international_investment_position_per_capita
順位 / 国名 / 正味対外債権
1 日本 2兆8125億4300万ドル
2 ドイツ 1兆6157億8338万ドル
3 中国 1兆5964億5301万ドル

25 ：名無しさん＠１３周年：2020/06/09(火) 21:37:45.14 ID:L84jpdjlT

[Wikipedia]
パリクラブ
https://en.wikipedia.org/wiki/Paris_Club
パリクラブ（フランス語: Club de Paris）は債権国の代表者による会合であり、債務国が直面している国際収支上の困難(返済困難)に対し連携し解決法を探るのが目的である。
債務国は債務国のマクロ経済の状況と財務状況を安定化させ再建するために改革に着手するが、このときパリクラブの債権国は、債務国の抱える債務に対し適切な対応を提供する。
一言でいうと、トマス・ピケティ理論によると、「資本家の資本からの収入の伸びは、労働者の給料の伸びよりも、常に大きい」「金持ちはより金持ちになり、貧富の差は拡大する」。
つまり。トマス・ピケティ理論によると、
米国の対外債務という外国からの借金は拡大し続け、途上国の対外債務という外国からの借金は拡大し続け、日本およびドイツは世界を搾取し続けることになる。

トマス・ピケティ理論によると、「累進課税のみがこの問題を解決する」。そして、だから、つまり、EUおよび自由貿易協定は必ず失敗する。

[Wikipedia]
トマス・ピケティ
https://en.wikipedia.org/wiki/Thomas_Piketty
ピケティは、ベストセラー書「Capital in the Twenty-First Century (2013)」の作者である。この本は「過去250年間の富の集中と再分配」についての彼の研究をまとめたものである。
この本では、「先進国では、いかなる条件下でも常に、経済成長率よりも、"資本からの収益"の成長率のほうが大きい」ことと「その結果貧富の差は拡大し続ける」ことを指摘している。
3 研究
ピケティは、この問題に対処するために「富に対し幅広く累進課税をかけること」により再分配することを提案している。

26 ：名無しさん＠１３周年：2020/06/09(火) 21:54:37.63 ID:L84jpdjlT

米国は、諸外国に対し、債務国である。つまり、米国トータルで考えると、国として考えると、米国は労働者だ(労働者階級だ)。
日本およびドイツは、諸外国に対し、債権国である。つまり、日本トータル・ドイツトータルで考えると、国として考えると、日本およびドイツは資本家だ。

だから、米国の政治家は金持ちに課税しろ。実際、日本およびドイツは、我々の米国に対し、巨額の経常収支黒字を持っている。

経済的観点からは、トランプは、日本およびドイツの犬に過ぎない。

実際、日本およびドイツは、あまりにもたくさんの米国の会社や米国の資産を買収し乗っとってきた。
米国は、日本およびドイツに対し、ずっと経常収支赤字である。日本およびドイツは、米国に対し、ずっと経常収支黒字である。

そして、長期資本収支が、米国の経常収支赤字のカネをファイナンス(支えている)している。
つまり、米国は、米国の資産を切り売りすることで、かろうじて生活を維持しているのだ。
さらに良くないことに、資本家として、ドイツおよび日本は、米国を搾取し続けている。

(1)
これら「貿易不均衡問題」および「債務国と債権国の問題」こそが、なぜブレトンウッズ会議が開かれたかの理由である。
だから、トランプ・日本・ドイツ・米国防省・ウォールストリート・トップ1%こそがテロリストだ。
(2)
トランプが、金持ちへの税金を減税すればするほど、日本およびドイツは米国からより多くの経常収支をかっぱらう。
トランプは、金持ちへの税金を減税することにより、米国の99%の税金を、日本およびドイツへくれてやっているのだ。
トランプは、株への税金を減税することにより、米国の99%の税金を、日本およびドイツへくれてやっているのだ。
(3)
トランプは、資本家とは何を意味するのかを理解していないのか？
バンクオブアメリカ・ゴールドマンサックス・などなども、資本家の意味を理解していない。
彼らは、トランプ政権閣僚の中にまでいる。
そして、さらに良くないことに、彼らが、米国の99%の年金を運用しているのだ。