【東京五輪】尾身会長「排除」の先に見えてくる「インパール作戦の悪夢」の再来 [影のたけし軍団★]

影のたけし軍団 ★

東京オリンピックまで、あと50日と迫ったところで、政府の新型コロナウイルス感染症対策分科会の尾身茂会長が、現状での開催に懸念を打ち出している。
「今の状況で（オリンピックを）やるのは、普通はない」

「何のために開催するのか明確なストーリーとリスクの最小化をパッケージで話さないと、一般の人は協力しようと思わない」

2日に衆院厚生労働委員会でそう断言すると、続けて翌3日の参院厚生労働委員会では、
「オリンピックは普通のイベントと規模も注目度も違う。人の流れが生まれる。スタジアム内の感染対策だけを議論しても意味はない」

「ジャーナリストやスポンサーら大会関係者がプレーブックを遵守してくれるのか。選手より懸念があるのは専門家の一致した意見だ」ときっぱり。

さらに翌4日の衆院厚生労働委員会では、「お祭りムードになって普段会わない人と飲み会をすると、感染者、重症者が増え、死亡者が出てくることもあり得る」
とまでした上で、こう宣言している。

「感染リスクについて近々、関係者に考えを示したい」

これに対して、田村憲久厚生労働大臣は、「自主的な研究成果の発表という形で受け止める」と、言ってのけた。政府の対策分科会の会長の見解を正面から受けとめない姿勢だ。

報道によると、この尾身会長の一連の発言に、政府高官や自民党幹部の間では、「言葉が過ぎる」
「尾身氏はオリンピックの開催を判断する立場にはない」「（首相はオリンピックを）やると言っている。それ以上でも以下でもない」
などと、批判する声があるほか、首相官邸幹部は「尾身氏をグリップできない」などと言及していることが伝えられた。

オリンピックありきで政治家が専門家の科学的知見に耳を傾けない。それはまるで戦時中の日本を連想させる。

そもそも、尾見氏が会長を務める政府分科会の役割は、国民の生命を守るべく、文字通り新型コロナウイルスの感染拡大を抑止するために
政府が対策を打ち出すにあたって、ド素人の首相から役人たちに専門的な知見と助言を与え、政策の諮問があればこれに答えることにある。

菅義偉首相が口にするようにこれが「新型コロナウイルスとの戦い」すなわち戦争であるとするのなら、いわば政府が選任した参謀役である。
その会長が東京オリンピックにおける感染リスクについて見解をまとめるというのに、現場指揮を取る厚生労働大臣の黙殺発言はあり得ない。

国民1億が火の玉となって東京オリンピックに突き進むのを決定事項として、いわば参謀本部の存在を無視していることに他ならない。
こうした状況は、先の大戦の日本陸軍にも見て取れる。

参謀の反対意見や現場将校の直言を互いに無視するどころか、解任してまで作戦を遂行したことによって、日本を惨憺たる敗北国に導いている。

そのひとつが、これまで私が再三再四、政府の新型コロナウイルス感染対策の愚策を例えるものとして言及してきたガダルカナル島の戦いだ。
今回で3度目、しかも延長になっても国民への要請を繰り返すばかりの緊急事態宣言。日本の戦局を大きく変え、敗北へのターニングポイントとなったガダルカナル島の奪還にも、
3回の攻撃が繰り返され、その度に増派したものの、帝国陸軍の伝統である夜襲による「全軍突撃」に固執したことで、敗退を余儀なくされている。

実は、この3回目の「全軍突撃」にあたって、十分な戦備と補給、空軍の協力を得られない決戦は避けるべきとした二見秋三郎参謀長は更迭されている。
さらに現場で指揮をとる川口清健少将は、参謀本部に敵陣への正面攻撃を避けるべきだと進言する。

前回2回目の突撃の教訓があった。ところが、その進言が受け入られず、再度、参謀長に見直しを求めたところで現場指揮官を罷免となった。その末路は、歴史が示す通りだ。

また、史上最悪の作戦と酷評されるインパール作戦。この作戦立案にあたっては当初、補給をはじめ無理があるとして、
現地の第15軍の幕僚たちは作戦の不可を申告していた。これに立案の中心人物だった牟田口廉也中将が激怒し、同軍の参謀長の解任にまで至っている。

それで突撃優先、兵站軽視で決行された同作戦の末路は、多くの日本兵を飢餓と疫病で死に追いやったばかりでなく、日本の敗戦を決定づけるものだった。
https://news.yahoo.co.jp/articles/67356e97a57099b4ee328a98eecc0de4dbbb8f5f

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