【閉園】スペースワールド、遊具どうなる？象徴のシャトル「残して」の声も、イオン側「活用する気ない。更地での引き渡しを」ときっぱり

記憶たどり。 ★

遊具の所有権を持つのは、ＳＷ運営会社の親会社である加森観光（札幌市）。加森公人社長に聞いた。
「行き先が決まった遊具とそうでない遊具があります」

同社は北海道を中心に全国各地でスキー場やテーマパーク、動物園、水族館を経営。遊具の一部はそこで再利用するという。
ミューナはレジャー施設「姫路セントラルパーク」（兵庫県）に移設。メリーゴーラウンドやコーヒーカップなど幼児向け遊具は、
動物園「伊豆アニマルキングダム」（静岡県）で再利用される。

このほか、複数の遊具についても専門メーカーや商社から購入の打診があり、ザターンと大観覧車の売却先は決まった。
「契約上、行き先は言えないが、国内または海外で売却される」（同社）という。

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では、移設や売却といった「第二の人生」が見えてこない遊具はどうなるのか。残念ながら、スクラップされることになる。
１９９０年の開園以来、園の象徴だったスペースシャトルの実物大模型（高さ６０メートル）も例外ではない。

昨年９月、ＳＷが営業最終日の花火イベントの開催費用をインターネット上で募った際、「１０億円を寄付すればシャトルを譲渡する」
と呼び掛けて話題になったが、高額寄付者は現れなかった。地域のランドマークにもなっており、地元住民からは「残してほしい」という声が上がる。

一方、ＳＷ跡地に大型複合施設を計画するイオンモール（千葉市）の関係者は「活用するつもりはない。更地での引き渡しを求めている」ときっぱり。

実は、２００５年に加森観光が新日鉄（現新日鉄住金）から経営を引き継ぐ際、ある約束を交わした。
閉園した場合、遊具の撤去・解体は設置者が費用面を含め責任を負うという内容だ。つまり、経営譲渡前に設置された大半の遊具は、
加森観光が移設・売却しなければ新日鉄住金が責任を持つことになる。

過去にＳＷの運営に関わった新日鉄の関係者は「残された遊具はスクラップされ、鋼の種類によって売却されたり、
製鉄所で原料として使用されたりするだろう」と推測する。

「長年愛された遊具だから、できるだけ現状の形で生き残る道を模索してあげたい」と加森社長は話す。加森観光の土地賃借の契約期間は
今年６月まで。行き先のない遊具に残された時間は少ない。