【株】日経平均は3日ぶり反発、2万円回復ならず失望売りも

みつを ★

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［東京　１６日　ロイター］ - 東京株式市場で日経平均は、３日ぶりの反発となった。前日の米国株高などを支援材料に朝方は買いが先行し、一時は節目の２万円まであと２円弱と迫ったが、大台到達には至らず、短期筋とみられる失望売りで一時下げに転じる場面もあった。ただ好業績銘柄を中心とした個別銘柄の買いは継続。指数も持ち直しの動きを見せた。

日経平均、ＴＯＰＩＸともに年初来高値を更新。業種別ではパルプ・紙が上昇率トップ。石油・石炭、食料品がこれに続いた。半面、最も値下がりしたのは鉱業で、不動産や保険など金融セクターが下落率上位にランクインした。

２万円に接近した局面では戻り待ちの売りのほか、リンク債に絡んだ先物の防戦売り観測もあり、徐々に上値の重さが意識された。東証１部の騰落レシオ（２５日平均）は１４０％を超え、短期的な過熱感も継続している。

一方、国内企業の決算発表を経て、日経平均の予想ＥＰＳ（１株利益）は上昇。同時に日経平均の予想ＰＥＲ（株価収益率）は１５日時点で１５倍台を割り込んだ。バリュエーション面での割高感解消による「日本株への効果が出るのには、そう時間はかからないだろう。２万円回復も時間の問題」（岩井コスモ証券・投資情報センター長の林卓郎氏）との見方が聞かれた。

個別銘柄ではブイ・テクノロジー(7717.T)が急伸。１５日発表の２０１８年３月期連結業績予想において、営業利益が前年比８４．７％増の１００億円の見通しとなった。有機ＥＬパネル関連での複数の大型案件が収益増に寄与するという。大幅な増益予想を好感した買いが入った。

半面、東芝(6502.T)が大幅安。前日比で１２％を超す下げとなった。メモリー事業の売却に関し、合弁パートナーの米ウエスタン・デジタル（ＷＤ）(WDC.O)が国際仲裁裁判所に差し止めを申し立てていたが、綱川智社長は１５日の会見で、売却できない場合の代替案は検討していないと述べ、強気の姿勢を示した。売却手続きの遅れや上場廃止リスクを警戒した売りが出た。(長田善行)

2017年 5月 16日 3:44 PM JST