【社会】ADHD（注意欠如・多動症）患者、大人も子供も年々急増か

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　ADHDという言葉をご存じでしょうか。ADHDとは「注意欠如・多動症」の略で、文部科学省HPでは
「年齢あるいは発達に不釣り合いな注意力、及び／又は衝動性、多動性を特徴とする行動の障害で、社会的な活動や学業の機能に支障をきたすものである。
また、7歳以前に現れ、その状態が継続し、中枢神経系に何らかの要因による機能不全があると推定される」と定義されています。

さらに、最近では、そういった症状が大人になっても改善せず、社会に適応できないといった状態を「大人のADHD」と呼んでいます。

ADHDのある子供が増えている背景

2012年の文科省の調査データによると、ADHDの可能性がある子供の割合は2.5％となっています。
たとえば、東京都教育委員会のデータでは、東京都の2015年度の公立小学校1292校の児童総数は56万2969人ですので、
そのなかの1万4074人前後がADHDがあると考えられ、1校当たり約11人のADHDのある児童がいるという計算になります。

また、同調査以後、さらに患者は増えているといわれています。実際、医療現場にいる筆者も、ADHDのある患者が子供、大人共に増えていると感じます。
しかし、その一方で、疑問があるのも事実です。その疑問とは、ADHDの診断を安易に下す医師がいるのではないかということです。

「ADHD.co.jp」というADHDに関する情報サイトがありますが、自我の強い子や反抗期の子について悩んでいる親がこれを読むと、「もしかして、うちの子もADHDなのではないか」と心配になるかもしれません。
もし、診察を受けるのであれば信頼できる医師を探してください。医師によっては確定診断までそれほどの時間を要さない場合もあるようです。

あくまで私の意見ですが、本来なら確定診断を下す前に、親にも子にも可能な限り問題行動を改善するよう試みる時間を設けるべきだと思います。
しかし、そういった試みに時間をかけない医者もいると、医療現場で感じるのです。

続きはソースで
http://biz-journal.jp/2017/01/post_17862.html