【多文化共生】車のガラスを素手で壊す　セネガル人の自称会社員を容疑で逮捕　福岡中央署 [05/24]

1 ：ちゅら猫φ ★：2016/05/24(火) 23:12:34.29 ID:???

★車のガラスを素手で壊す　セネガル人の自称会社員を容疑で逮捕　福岡中央署
2016年05月24日 11時09分

福岡中央署は２４日午前、福岡市中央区大宮１丁目、セネガル共和国国籍の
自称会社員男（４０）を器物損壊容疑の現行犯で逮捕した。
調べでは、男は同日午前６時１３分ごろ、同区舞鶴１丁目の路上で、
停車中の中型貨物自動車のフロントガラスを手拳で殴り損壊した疑い。

＝2016/05/24 西日本新聞＝
http://www.nishinippon.co.jp/flash/f_kyushu/article/247269

▽関連スレ
【多文化共生】日系ブラジル人に車が破壊されても、生活保護受給者や税金滞納が多くても…日本はもっと寛容であるべき [04/30]
http://ai.2ch.sc/test/read.cgi/newsplus/1462021285/

2 ：名無しさん＠１３周年：2016/05/25(水) 04:42:23.04 ID:sKc1PA944

在日は処刑しとけ

3 ：名無しさん＠１３周年：2016/05/25(水) 04:44:22.77 ID:+oQ9DhNIk

刑って人間にするものだと思うの

4 ：名無しさん＠１３周年：2016/05/25(水) 22:53:44.06 ID:GmiMYEkzq

二グロは隔離しないと

5 ：名無しさん＠１３周年：2016/05/25(水) 23:26:27.66 ID:bTlzoZA7V

解体屋にうってつけですね。

6 ：名無しさん＠１３周年：2016/05/26(木) 00:47:15.49 ID:pHYEZufAd

>>1
まるで外国で起きた様な事件の様相ですね。日本にセネガル人が住めば、セネガルの世情を持ち込まれる様なものです。
外国人が増えれば、今まで良かった所ほど、世情が混沌として治安等全ての面で社会が悪くなっていきます。日本やヨーロッパなどがそのいい例です。

【被害を受けるのは明日は我が身の体験談】外国人との共生はできない。ましてや災害などの有事においては、なおさらです。
外国人個人の人柄ではなく、外国人をめぐる社会、司法、行政などのシステムそのものに問題の本質が存在します。

これらは災害などの有事の際にはますます顕著になります。結局のところ、外国人との住民トラブルを本質的に解決するためには、
「そもそも外国人との共生などできないし、共存する必要もない。」外国人の受け入れ、日本に定住という仕組みそのものによって、
日本人が本来被らなくてもよいトラブルに巻き込まれている。今後も外国人受け入れに断固反対します。いつも泣きを見るのは日本人側です。
http://www.sakuranokai.org/article/435829264.html

7 ：名無しさん＠１３周年：2016/05/26(木) 04:47:13.71 ID:O4g7W+sjG

八幡浜署は二十七日、器物損壊の現行犯で八幡浜市日土町、団体職員
二宮正志容疑者（三五）を逮捕した。調べでは二宮容疑者は同日午後
三時二十五分ごろ、同市松柏のスーパー駐車場で、松山市福角町、
建設業男性（三六）の社有車に千枚通しで傷を付け塗装をはがした
ところを、張り込んでいた署員に逮捕された。
二宮容疑者は「ほかにも数十件やった」と話しているという。
八幡浜市内では二〇〇六年初めから同様の被害が約百件あり、同署は
関連を調べる。

2008/1/28　　愛媛新聞

漁協職員だったDQNの犯行

8 ：名無しさん＠１３周年：2016/05/29(日) 23:22:00.74 ID:zPrNqtI3/

外国人労働者の受け入れで消滅した国があります。「過去の歴史を紐解けば、移民が国を亡ぼすことは明確！移民推進派は一から世界史を勉強し直せ！」
「シッキム王国」をご存知でしょうか。イギリスの植民地となった後、外国人労働者(ネパール人)に事実上の人口侵略をされて消滅した国です。

チベットやウィグルなどの中国による人口侵略ともまた違うのは、「『外国人労働者』の流入で国が亡びる」という事実があったことを示す実例だということです。
数が増えると人口比に応じて相応の政治的発言力を求めるのは、特定アジアの人々だけではなく、世界共通の現象です。

「外国人労働者は移民ではないから大丈夫」と呑気なことを未だに言っている人々、外国人の増加にすら未だ目を向けない人が多い日本にとっても、
決して遠いどこかの国の昔の話ではなく、一つの教訓を我々に示しているのではないでしょうか。
http://www.sakuranokai.org/article/436538504.html