【IT】データセンター、電力の浪費深刻 [8/27]

かじりむし ★＠＼(^o^)／

データセンター、電力の浪費深刻／Christina Nunez, National Geographic News August 27, 2014
http://www.nationalgeographic.co.jp/news/news_article.php?file_id=20140827004&expand

　300万近くのデータセンターが乱立するアメリカでは、約1200万台のマシンが
稼働している。電子メールやWebページ、ファイルにオンラインでアクセスでき
るのは、電子情報の倉庫、データセンターのおかげだ。しかしアメリカのデー
タセンターでは、大量の使われていないサーバーが起動し続けているという。
　データセンターが多くのエネルギーを必要とするのはよく知られたことだが、
実は最大30％のサーバーが何の仕事もせずに電力を消費しているという。
　天然資源保護協議会（NRDC）は26日、アメリカのデータセンターに関する報
告書を発表した。そこで指摘されているエネルギー浪費の一例が、こうした“
ゾンビ”のようなサーバーだ。報告書によれば、国内のデータセンターが電力
消費を40％削減すれば、38億ドル（約3950億円）、390億キロワット時の省エネ
ルギーになるという。さらにその半分は、直ぐに適用可能な消費の効率化方法
によって容易に実現できる。
　ちなみに、390億キロワット時は350万世帯の年間電力消費量に相当する。
　グーグル、フェイスブック、イーベイ、マイクロソフトといった大企業はす
でに多くの資源を投じ、その規模も手伝って高効率を実現している。しかし、
大企業による電力消費はアメリカのデータセンター全体の5％にすぎない。
　報告書の執筆に参加したピエール・デルフォージ（Pierre Delforge）氏は、
「われわれはむしろ残りの95％に注目している」と話す。報告書では自社運用
のデータセンター、中小規模のサーバールーム、さまざまな顧客のデータを管
理するマルチテナント型のデータセンターを調査の対象とした。

◆仕事のないサーバーたち
　データセンターによる主なエネルギー消費の一つが、うなりながら動き続け
る大きなサーバー群の冷却だ。この分野は顕著な進歩を遂げており、廃熱を回
収して発電したり、冷たい外気で冷却するなど、さまざまなシステムが導入さ
れている。
　ただし、サーバーそのものの運用方法については改善の余地がいくらでもあ
ると、報告書は指摘している。何百万ものサーバーが処理能力の10～15％の稼
働に留まり、ゾンビサーバーにいたっては0％だ。「この問題はあまり知られて
いない」とデルフォージ氏は話す。
　無駄の最たる例は、使い道のないサーバーも起動しておく傾向だ。その事実
に気付いてさえいない、いつか必要になったときを考え、電源を切ってしまう
リスクを冒したくないといった理由からだ。「30％の旅客機を誰も乗せずに飛
ばし、残りは搭乗率が平均15％に満たない航空会社を考えてみて欲しい」とデ
ルフォージ氏は例える。報告書の指摘によれば、ゾンビサーバーを稼働し続け
ても、管理者責任が問われるケースはほとんどないという。管理者の仕事は、
あくまでサーバーをダウンさせないことだからだ。
　多くのデータセンターの管理者は、データの安全を守り、正常な機能の維持
に注力していると、報告書は強調している。電気代を負担するのは、おそらく
同じ会社の別の部署か、マルチテナント型のデータセンターでは外部の顧客に
なるだろう。
　データセンターの効率について約15年にわたって研究してきたローレンス・
バークレー国立研究所（Lawrence Berkeley National Lab）のビル・チューデ
ィ（Bill Tschudi）氏によれば、大手のインターネット企業はここ数年でかな
りの進歩を遂げているという。
「しかし、ほかに目を向けると、全く進歩が見られない」。特に小規模データ
センターは変革のための資源や専門知識が不足しているという。「本当に変わ
らなければならないのはそこだ。すでに業界全体が次世代に移行しているとい
うのに、彼らは10年前や15年前と同じやり方で運用している」。
　デルフォージ氏によれば、多くの中小企業は「電気代の30～50％がサーバー
ルームに集中している事実に気付いてさえいない」という。「稼働後はビジネ
ス上の優先順位が一気に下がるからね」。
　同様に、マルチテナント型のデータセンターを利用する中小企業も、請求書
に電気代がどの程度含まれているかを知らない可能性が高い。サーバーの設置
スペースに応じて定額を支払っているためだ。デルフォージ氏によれば、ほと
んどのデータセンターが顧客はおろか誰にもエネルギーの消費量を公表してい
ないという。