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【不動産】 新型コロナ時代のマンション選び 人気の「東西線」と「武蔵小杉」が敬遠される理由とは
- 1 :擬古牛φ ★:2020/05/08(金) 07:58:53.59 ID:???
- ★コロナ時代のマンション選び 人気の「東西線」と「武蔵小杉」が敬遠される理由とは 2020.5.7 11:30
コロナ危機で世界が激変するなか、マンションという住まいのあり方にも大きな影響がありそうだ。
「コロナ後」にマンション選びの基準はどう変わるのか。
30年以上にわたり、マンション市場を分析してきた住宅ジャーナリストの榊淳司氏が寄稿した。
いつまで続くか分からないコロナ騒動も、必ずどこかで沈静化する。
PCR検査や抗体検査の簡易キットが開発され、量産に入ったというニュースも見かけるようになった。
各国が取り組んでいるワクチンや特効薬の開発にも期待できる。コロナ騒動の“終わり”がやってきそうな兆候は見え始めている。
しかし、見えにくいのが「コロナ後」の社会だ。
コロナは世界を大きく変える可能性がある。ここ数カ月ですら、私たちの暮らしやライフスタイルを大きく変えてしまったからだ。
その変化は、当然のように住宅のあり方や資産価値にも及ぶだろう。
ここでは、コロナ禍によって首都圏のマンション市場はどのような変化をもたらすか、その未来を考えてみたい。
まず留意したいのは、今回のコロナ騒動は今後また起こる可能性が残っていることだ。いわゆる「第2波」も世界中で懸念されている。
再び同様の事態が発生した場合、政府は今回の経験を生かした対応ができなければ、メディアや国民から厳しい批判を受けることになる。
従って、政府は今回のコロナ禍で比較的成功した施策をまた踏襲するはずだ。
そのひとつは、テレワークの推進だろう。密閉、密集、密接を避けるために推奨されたテレワークにより、多くの人が自宅で仕事をする状況となった。
政府が通勤を自粛させたことは、爆発的感染を阻止した大きな要因の一つだと言われる。
そして図らずも、テレワークを始めた多くの人は気づいたはずだ。
「毎日オフィスに通わなくてもある程度の仕事はできる」
ここ十数年、マンション市場は都心回帰の傾向を強めてきた。
かつては郊外の自宅から夫が長距離通勤で都心に通い、妻が子育てをしながら家庭を守る、というのが平均的な家庭像だった。
ところが、最近では都心や近郊のマンションに暮らして夫婦ともに仕事をする、というスタイルが主流となってきた。
世帯年収が1400万円に達すると「パワーカップル」と呼ばれる。
こうしたダブルインカムがある世帯では、勤務先に近い都心や近郊の住まいが購入可能である。
彼らの通勤の負担が軽減される都心近郊や湾岸エリアで供給されているタワーマンションは、その価格が8千万円前後。
何とか購入可能な範囲内である。
それゆえ、近年はその価格帯のタワマンが数多く市場に供給された。
現在タワマンで暮らす住民全員が、好きこのんで殺伐とした風景の埋め立て地に住んでいるわけではないはずだ。
できることなら自然豊かで、子育て環境に優れた場所に住みたいと思っている人も多いはずだ。
湾岸のタワマンに住むのは、通勤のために「やむを得えない」と考えている人もいるだろう。
コロナ禍で余儀なくされたテレワークによって、日々の通勤は絶対に必要なものではないとわかってしまった結果、
再び郊外立地のマンションや一戸建ての人気が復活する可能性は十分にある。
そうなれば、快適な居住のキーワードは「自然」と「環境」となる。
ウイルスは人工的な「三密」の環境で伝染しやすいとされる。
快適さを求めれば、それとは真逆の広々として、空気の清らかな場所に人々が向かい始めるのは必然だろう。
タワマンという住形態そのものにも疑問の声が出始めるかもしれない。
現時点ではまだ確認されていないが、タワマンがクラスター(集団感染)の発生源になる可能性は否定できない。
その構造上、タワマンのエレベーターは三密状態になりやすい。特に高層階の住民は階段での昇降は不可能なので、利用時間が長くなる。
また内廊下は空気の入れ替えがしづらく、ウイルスが滞留しやすい環境となってしまう。
万が一、どこかのタワマンでクラスターが発生したことが報道されれば、世間にはたちまち「タワマンはウイルスに弱い」といった情報があふれだす。
2019年の10月、台風19号がもたらした水害で川崎市にある2棟のタワマンが浸水被害に遭い、エレベーターが使用不能に追い込まれたことを思い出したい。
(続く)
dot. https://dot.asahi.com/dot/2020050600032.html
続きは>>2-4
- 2 :擬古牛φ ★:2020/05/08(金) 07:59:24.57 ID:???
- >>1の続き
あの時、私のところには「タワマンは災害に強いのではないのですか」という疑問が数多くのメディアから寄せられたのだが、
そこから一気に「タワマンは災害に弱い」という認識が世間に広まった。
もし「タワマンはウイルスに弱い」という風評が広まれば、湾岸に限らずタワマン全体の資産価値にマイナスの影響をもたらすだろう。
そうなると、これまでタワマンの建設に肯定的だった行政側の姿勢にも変化があるかもしれない。
タワマンの建設には行政の規制緩和が不可欠なので、行政側の態度が硬化すれば供給自体が減る可能性もある。
そして、テレワークが浸透して自宅にいる時間が長くなるほど重視されるのは、居住空間の「サイズ」だろう。
ここ10年ほど、都心とその周縁で供給された新築マンションは、コンパクトタイプが中心だった。
70平方メートル以上の3LDKタイプは少なくなり、家族でも60平方メートルくらいから、中には25平方メートル程度のワンルームも増えた。
交通利便性を重視する都市生活者にとっては、そういう狭小プランにも需要があったのだ。
しかし、そうした狭い空間に長時間いると、当然ながら人間は狭苦しさを感じてしまう。人類は霊長類の亜種である。
そもそもは、草原を走り回っていた生き物なのだ。狭い空間で長期間を過ごすことがストレスにつながるのは、
遺伝学的にも納得できる現象である。
「ただ寝るために帰る場所」であれば、狭小プランの住宅でもよかったかもしれない。
しかし、今後の物件選びでは、感染症が蔓延した際の「ステイホーム」空間の役割も想定しなければならない。
30平方メートル未満のコンパクトマンションは敬遠されることが予想される。
もうひとつ、住宅を選ぶ基準に「脱満員電車」を加える人も増えるのではないか。
爆発的に感染が広がった米のニューヨークでは、地下鉄の混雑が感染拡大の大きな要因だったとの分析が出ている。
日本でもこれまで以上に満員電車を不安視する人は増えるだろうし、そもそもリモートワークによって
満員電車での通勤から逃れた人々が、再びそこに戻るのはかなり憂鬱なはずだ。
国土交通省の資料によると、2018年度の首都圏の鉄道混雑率1位は東西線の「木場」―「門前仲町間」、
2位は横須賀線の「武蔵小杉」−「西大井」間である。
大阪では御堂筋線の「梅田」―「淀屋橋」が乗車率151%となっている。
大阪の御堂筋線は利用せざるを得ない区間だが、首都圏の東西線沿線や武蔵小杉駅からの上り方面は、
マンション選びの際に敬遠することもできる。
「脱満員電車化」が進めば、今後、そうした地域のマンション需要は減退するかもしれない。
以上、現状で想定できるコロナ後のマンション市場で起こり得る現象を考えてみた。
もちろん、未曽有の事態ゆえ、実際のところはコロナが終息してみないとわからないところは多い。
だが一つ言えるのは、今私たちが常識だと考えているマンション市場は、
「コロナ後」にその姿を大きく変える可能性が極めて高いということだ。(住宅ジャーナリスト・榊淳司)
以上
- 3 :名無しさん@15周年:2020/05/08(金) 12:08:14.43 ID:i/0VXlw/w
- マンションはエレベーターとか大変だろう
共用部分も多いから
- 4 :きぬさや:2020/05/08(金) 16:37:12.50 ID:wwTBdggIU
- 家のマンションには子供の遊び場的な部屋がある。
予約制で借りられたかな?
そういうの、沢山作り、保育士を雇えば?
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