【新型コロナ】マスクいつ買える？転売禁止スタート、効果期待

ヨシ！現場猫 ★

　新型コロナウイルスの感染拡大で、極度の品薄が続くマスクの転売禁止が十五日始まり、政府は転売目的の買い占めを排除するため、罰則付きで監視を強める。小売関係者などからは品薄解消への期待の声が上がるが、「医療機関に優先的に回るだけでは」と不安の声も上がっている。

　「マスクはいつ入荷するんだ」「もう手持ちがない。どうしたらいいの」

　名古屋市内のドラッグストアで、パート店員の五十代女性は毎日、殺気だった客から怒鳴られている。一月下旬からマスクの入荷が不安定になり、陳列したそばから消える。女性は「転売禁止で品薄が解消され、本当に困っている人に売ることができたらうれしい」と話す。

　医療現場や介護施設でもマスクが不足し、必要な人に行き渡っていない。呼吸器疾患で肺炎を発症しやすく、自宅でも常時マスクが欠かせない名古屋市北区の無職男性（７６）は、二月から店で入手できなくなった。新品はあと十枚ほど。「転売が禁止されても医療機関などに優先的に回る。私のような立場の人が入手困難な状況は、しばらく続くのでは」と心配は尽きない。

　業界団体の日本衛生材料工業連合会（東京）などによると、国内で流通するマスクの八割が輸入で、大半は中国製。新型コロナウイルスの発生源とされる中国で需要が高まり、日本に製品が回ってこなくなった。

　災害時の流通に詳しい東濃地震科学研究所の古本尚樹主任研究員（危機管理）は「もともと小売店には非常時に備えた在庫がほとんどない」と指摘。「これまでの災害で品不足を経験した人々が心理的に買いだめに走り、一気に店頭からマスクが消えた。重症急性呼吸器症候群（ＳＡＲＳ）流行時など過去の事例で考えれば、三～四カ月は続くのでは」と推測する。

　マスク不足を解消するため、経済産業省は国内マスクメーカーの設備投資を支援。メーカーはフル生産で増産しており、通常の三倍に当たる週一億枚を供給しており、今月は六億枚を供給する計画だ。同省によると、二月中旬から数社が海外輸入を再開しており、四月以降は週に二千万枚レベルの輸入増を目指す。

　一方で、古本主任研究員は「転売禁止で流通量が増える効果は限定的。生産拠点が中国に偏っている限り、現地で消費されてしまう。国内の輸送体制も脆弱（ぜいじゃく）でマスク不足解消は当面期待できない」とみている。

◆識者「四六時中は不要」

　マスクの感染予防効果について名古屋市立大の中島捷久名誉教授（ウイルス学）は「対面で話す時などに、相手からの感染を防ぐ効果はあるが、四六時中つける必要はなく、閉鎖空間で人と話す時などにつければ良いと思う」と話す。

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