【速報】福岡県で新たに39人の新型コロナ感染を確認。福岡市13人、北九州市10人、久留米市0人、他、県発表分16人。4月3日 [記憶たどり。★]

1 ：記憶たどり。 ★：2021/04/03(土) 18:02:03.49 ID:8lMtBgWQ9.net

https://twitter.com/KBC_NEWS/status/1378270515790422016

福岡県内の新型コロナ感染確認状況

【４月３日】
▼陽性者：　　３９人
▼検査数：２２２１件
▼陽性率：　１．４％ ※直近１週間
▼発表自治体別の陽性者数
　福岡市　：１３人
　北九州市：１０人
　久留米市：　０人
　福岡県　：１６人 ※３市発表除く
▼変異型確定：０人（累計７人）
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48 ：ニューノーマルの名無しさん：2021/04/04(日) 16:27:38.07 ID:6rFJRgHH0.net

>>1
尾翼にゴキ2匹描いてる真っ黒の気色悪いゴキブリフライヤーが人殺すためにウイルスジャンジャカ拡散させてるからな

JALだのANAだの子を餓死させるｶﾙﾄｿｰｶ公明党赤羽一嘉に集団損害賠償請求訴訟を起こそう!

●ｺﾛﾅ問題の原因は航空機?
　国際線まで盛大に飛ばして輸入したｳｲﾙｽを日本全国に拡散させているのがｺﾛﾅ問題の唯一の原因です
　人を制限したところで充分ではなく､最近倍増させている航空貨物によって3日といわれている
　ｺﾛﾅの生存期間以内に国内に運び込まれて全国にｺﾛﾅを拡散させ､医療を逼迫させ､
　ｺﾛﾅ以外の救急患者をたらい回しにさせて死亡させるなど､国交省らは国民を殺しています
●あらゆる災害の原因は航空機?
　鉄道の30倍以上もの温室効果ガｽをまき散らして気候変動させているために､水害､土砂崩れ､大雪､
　鶏などのウイルスまでもが活性化して鶏卵の価格高騰など人々に莫大な損害を与えています
　統計としても航空機離着陸数と災害死者数は比例しており､証明されている事実です
●経済との関係は?
　あらゆる災害による破壊活動の他､騒音による威力業務妨害によって静音が生命線の知的産業を
　根絶やしにして日本の技術力を20年遅れにし､不正送金や情報漏洩まで頻発させており､
　ｺﾛﾅ以前から経済にとって絶大なﾏｲﾅｽ効果をもたらしてきたのが実態です
　さらに航空機によって蔓延させられたｺﾛﾅでは､多くの産業の経済活動の停止まで引き起こし､
　いまだに都心まで航路化して数珠つなぎで航空機を飛ばして経済を破壊し､
　それによる治安悪化や自殺まで引き起こしているのがｶﾙﾄｿｰｶ公明党赤羽一嘉であり航空ﾃﾛｽﾘﾄです
●JALANAﾃﾛﾘｽﾄらが解体されないのはどうして?
　ｶﾙﾄｿｰｶ公明党赤羽一嘉に汚染された国交省がJALANAﾃﾛﾘｽﾄらに天下り癒着しているせいです
　気候変動させて作為的に破壊活動を行うことで公共事業をﾈﾀに献金に天下りにと私腹を肥やせるわけです
　また､後遺症も酷いｺﾛﾅは永続的に人々を苦しませることができるので､ｶﾙﾄｿｰｶが人の不幸に付け込み､
　信者になって拝めば治る､お布施が足りないなどとそそのかせる絶好のﾈﾀなのです
　会館建設を名目にお布施させ､広大な土地を寄付させたり､容易に行けないような二束三文の山奥に
　墓地を作って言葉巧みに高額で売りつけ､莫大な利益を上げているのも有名ですね
　ｶﾙﾄｿｰｶ及び池田犬作に対しても集団訴訟を起こしましょう
●JALANAﾃﾛﾘｽﾄらが壊滅して全空港廃港にすればどんな日本になりますか?
　上記問題が解消し､環境を切り売りする必要もなくなり日本は豊かで美しい国になります
　国際物流の99%以上は船であり､輸出入に影響はありません
　静穏により技術力が回復するのでガｲジﾝに寄生して媚びへつらって賤しさをさらす必要もありません
　大気汚染まで激減して静かで情緒豊かになった日本から薄汚い国に行きたい人は船でどうぞ
　航空関係を根絶やしにすることはﾒﾘｯﾄ以外に何もありません
●航空法は違憲?
　財産権侵害であり､大騒音を撒き散らすことから人権侵害でもあり明らかに違憲です
　強制労働法､強姦法､他国侵略法を通すようなﾃﾛﾘｽﾄに国が乗っ取られているわけです
　無効である航空法を元に土地所有権が数百ﾒｰﾄﾙまでと主張する頭のおかしな人までいますが､
　土地所有権が地球の中心から大気圏までというのは法学部生が習う法律の基本です
　GoToなにがしも､GoTo臓器売買GoTo人身売買などと言い換えると分かりやすいでしょう
　要するに人の権利を強奪して人権侵害して私腹を肥やすことを推進するのがGoToなにがしの本質です
　一方で航空騒音によって廃業した人には一切補償はありません
●裁判の争点は?
　憲法29条が主な争点となるでしょう
　2項では公共の福祉のために財産権を制限できるとありますが､3項ではそれには補償が必要とあります
　また､公共の福祉とはそれ以外の手段では著しく合理性がない場合に限られ､
　海に囲まれた日本において私有地上空を侵犯する必要性はほぼありません
　それどころかわざわざ富士山やｽｶｲﾂﾘｰを眺めるなど景色のために陸域を航路としているのが現状です
　(例･羽田→浦安→野田市→銚子→北米)
●提訴して勝てますか?
　日本は忖度国家なので個々に提訴したところで出世第一の判事に蹴散らされることでしょう
　しかし判例的に集団訴訟となると世間の批判を恐れる判事は真剣に事に向き合うようです
　数千兆円数千億人規模の損害賠償請求集団訴訟を目指して原告を募り､
　航空法廃止､私有地上空完全飛行禁止を実現し､ﾏｯﾄｳな社会にしましょう