「日本語学びたい」米国で若者増加もクラス存続の危機…日本、支援本格化へ

ガーディス ★

米国で、日本のアニメやゲームに親しんだ若者を中心に日本語を学ぶ人が増え、中学・高校の学習者数は４割近い伸び率となっている。一方、日本語の教員数は頭打ちで、財政難から公立校で日本語の授業を削減する動きもあり、在米日本大使館は日本語教育の支援活動に乗り出す。教育関係者による検討会を立ち上げ、現場のニーズを吸い上げて政府の対策に反映させる狙いだ。（ワシントン　塩原永久）

　首都近郊のバージニア州アーリントン郡で今春、公立高校の選択科目の「日本語」打ち切りが決まった。人気のスペイン語や就職に有利とされる中国語に押され、履修者数が少ない日本語とドイツ語がコスト削減の合理化対象とされた。

　その後、郡教育委員会が開いた公聴会で、米国人の生徒らが「日本語を学び続けたい」と授業の維持を訴え、署名活動を展開。郡教委は履修者の確保を条件に授業の廃止方針を撤回した。

　国際交流基金によると、国の教育予算削減で２０１０年以降、日本語を含む外国語科目が削減される動きがある。日本語教員の減少が拍車をかけており、地域の日本語教育を長年支えた教員が高齢になって引退するのを機に、授業が廃止されるケースもある。

　同基金による３年ごとの実態調査では、１５年に全米の日本語学習者が約１７万１千人と対１２年比で９・７％増加。中学校で４３％増、高校で３９・４％増と若年層の伸び率が顕著だった。一方で教員数は８・８％減り、教員育成をはじめ、日本語教育の基盤拡充の必要性が浮き彫りになっている。

　こうしたことから、在米日本大使館は、現場の実情に沿った支援策を議論する「日本語教育懇談会」を年４回程度開く。１２日の初会合には、コロンビア特別区とバージニア州、メリーランド州の公立校の日本語教師や大学研究者らが参加。同大使館は「関係者が情報を共有するプラットホームとしたい」（島田丈裕公使）といい、将来的に全米の政府公館や関係機関との連携も視野に、日本語教育の基盤拡充を目指す。

　アーリントン郡で起きた日本語科目の廃止検討に危機感を抱き、日本語教室を主宰するＮＰＯを立ち上げた笹栗実根（ささぐり・みね）代表は、「日本語を学びたいという人は、学生だけでなく大人にも思いのほか多い」と指摘。“日本語ファン”を増やす草の根レベルの活動が重要だと指摘している。

https://www.sankei.com/smp/world/news/181010/wor1810100018-s1.html