【企業】新日本プロレスが復活、過去最高の業績を更新へ

ガーディス ★

　アントニオ猪木が創業し、有名レスラーを輩出した新日本プロレスリング(株)（TSR企業コード:291266630、東京都品川区、以下、新日本）の業績がV字回復している。
　2018年7月期の売上高が、ドームプロレス全盛期で武藤敬司や蝶野正洋、橋本真也の“闘魂三銃士”が活躍した1998年の実績を20年ぶりに塗り替える見通しだ。
　娯楽の多様化などで興行収入が落ち込み、5年前は債務超過の厳しい経営状態だった。そこから徹底的に無駄を省き、女性や外国人の顧客を増やした。日々の努力の甲斐もあってわずか5年で無借金経営に大きく改善した。
　今年5月、新社長に玩具大手タカラトミー社長だったオランダ国籍のハロルド・ジョージ・メイ氏を招聘。海外試合や動画配信の分野をさらに伸ばすビジネス戦略を描いている。

黎明期から成長、成熟を経て混迷時代へ

　プロレスは昭和を代表する娯楽のひとつだった。ビール片手にゴールデンタイムの金曜夜8時、世代を問わず誰もがテレビの前で熱狂した。プロレスのテレビ中継は一流のスポンサーが付き、アントニオ猪木をはじめ、藤波辰巳（現在：辰爾）、長州力、前田日明が黄金時代を飾った。
その後、“闘魂三銃士”の武藤敬司、蝶野正洋、橋本真也などのスター選手も活躍。東京ドームや大阪ドーム（当時）を満員にするドームプロレスが開花した。業績も1998年の売上高は39億3000万円とピークに達した。
　ところが2000年を境にスター選手の離脱、引退が相次ぎ、興行収入が大きく落ち込んだ。そこにPRIDEなどの総合格闘技ブームが若いプロレスファンを侵食。プロレスラーが総合格闘技で敗戦する屈辱もあり、入場者の減少に拍車をかけた。
人気に陰りがみえるとテレビ放映もゴールデンタイムから土曜日の夕方、そして深夜帯に移動していった。

　新日本の2005年の売上高は13億円にまで落ち込んだ。苦境に陥った新日本を2005年11月、JASDAQ上場の（株）ユークス（TSR企業コード:571241972、堺市）が子会社化した。
　テコ入れ策の第一弾は企業では当たり前のコスト改善策だった。
1.1円でも社長の決裁ルールを設定
2.相見積もりの導入
3.予算を立て毎月の予実管理
4.営業所の削減など財務リストラ
人気プロレスラーの棚橋弘至など選手も、営業やプロモーション活動に奔走し業績回復に向けて耐えた。コスト圧迫のネックだった大規模会場での開催を止め、中小規模の会場を中心にした興行に切り替えるなど、利益重視の経営に変貌していった。

ブシロードの傘下へ　「プ女子」と外国人

　コスト意識が浸透するなか、2012年1月に（株）ブシロード（TSR企業コード:297133390、東京都中野区、当時：（株）ブシロードグループパブリッシング、後にブシロードが吸収）がユークスの保有する新日本の株式を取得し、傘下に収めた。
　経営改善のためブシロードが支援を強化する一方、株主の（株）テレビ朝日（TSR企業コード:300319002、東京都港区）、大手芸能プロダクションの（株）アミューズ（TSR企業コード:294046062、東京都渋谷区）は新日本所属のプロレスラーのテレビ出演に協力を惜しまなかった。こうしてプロレスラーの知名度が高まると、女性ファンが急増した。“プ女子”という言葉まで登場し、今では観客の3割～4割が女性客という。
　新日本公式動画配信サービスの「新日本プロレスワールド」の会員数は、2018年1月時点で約10万人を誇る。このうち4割が外国人で、アメリカ人のコアファンの加入が目立つという。
　ブシロードが経営権を掌握する直前の2011年の売上高は11億4000万円で、2013年までは債務超過が続いていた。その後の営業努力とコスト削減の効果は大きく、5年連続で増収を達成、2017年7月期の売上高は38億5000万円に伸びた。純利益も2億8000万円を計上し、純資産額は9億3000万円に回復した。

　2018年7月期も業績は順調で、過去最高の1998年を上回る増収を見込んでいる。さらに収益も改善し、無借金経営を継続中だ。
　経営再建が軌道に乗り、5月23日には日本コカ・コーラ副社長、タカラトミー社長を務めたオランダ国籍のハロルド・ジョージ・メイ氏が臨時株主総会で新日の新社長に選任された。
　メイ新社長は、「プロレスはあらゆる世代がファンになる要素がある」と抱負を語っている。

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