【マスコミ】アメリカで次々と明らかになったリベラルメディアの偏向報道　民主主義を守るのは国民

じゅげむ ★

新聞やテレビ、雑誌など、媒体を問わず偏向報道が問題視されている。不公平な報道や、事実の黙殺などをするマスコミは、「社会全体・公の利益に適うべし」という「社会的公器」としての役割を失いつつある。

アメリカでも、トランプ米大統領がマスコミを公然と批判したことにより、「フェイクニュース」が問題になった。実際に2017年、米メディアの偏向が次々と明らかになっている。

本欄では、潜入捜査を通して米メディアの偏向報道を明らかにする団体「プロジェクト・ヴェリタス」がこれまでに暴いてきた、リベラルメディアの偏向の実態を紹介したい。

「すべては視聴率を取るため」

米メディアの偏向姿勢が顕著に現れたニュースが、トランプ陣営とロシア政府が共謀したとする、いわゆる「ロシア疑惑」だ。

プロジェクト・ヴェリタスは今年6月、アンチ・トランプの代名詞とも言えるCNNに潜入取材をした映像を公開した。
CNNの監修プロデューサーのジョン・ボニフィールド氏は、会話を隠し撮りされた映像で、トランプのロシア疑惑についての一連の報道について、次のようにコメントしている。

「ロシアゲートには確かな証拠は存在しない」「ほとんどでたらめだ」「すべては視聴率を取るため」

さらにボニフィールド氏は、CNNの報道方針について、同社のジェフ・ザッカー社長が「トランプ氏を叩くように」と指示していることに言及し、「CNNの視聴者の多くが、アンチ・トランプ報道をすれば喜ぶ(中略)トランプはいいビジネスだ」とも述べた。

CNNと同様に、トランプ陣営とロシア政府の共謀を証明しようと躍起になっていたのがニューヨーク・タイムズ紙だ。プロジェクト・ヴェリタスは、同紙にも潜入取材を試みている。10月、立て続けに動画を公開した。

同紙で編集デスクを務めるデス・シュー氏は、隠し撮りされた動画の中で、トランプ氏を「何も分かっていない愚か者」と罵倒し、「主要な目的は購読者を獲得すること。そのためにできることは何でもするわ」と豪語した。

また、ニューヨーク・タイムズ社のITコンサルタントを20年務めているトッド・ゴードン氏も、同じく隠し撮りされた音声で次のように話している。

「彼ら(ニューヨーク・タイムズ紙の記者)は不公平だ。(同紙が偏向しているということについて)100%同意するよ。彼らはトランプについて不公平に報じている」「彼らは全員、疫病のごとくトランプを嫌っている」

>>2へ続く
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