【水】炭酸飲料の衰退が止まらない…世界中で“悪者”に　飲料業界はいまだかつてない危機に瀕している

いちごパンツちゃん ★

米国で、炭酸飲料の消費量が減少し続けている。
業界紙『Beverage Digest（ビバレッジ・ダイジェスト）』のレポートによると、
砂糖が多く含まれている炭酸飲料の消費量（2015年）は前年比1.2％減少し、過去11年連続で落ち込んでいるのだ。

そしてついに、炭酸飲料の消費量は、ミネラルウオーターなどボトル入り飲料水の消費量より下回るまでになっている。
残念なことに、炭酸飲料の消費減少は、米国だけに限らず世界にも広がりつつある。

長年、米国のカルチャー的アイコンとして君臨してきた「コカコーラ」や「ペプシ」といった炭酸飲料が、
存続の危機に瀕している。いったい、どうなっているのか。

一番大きな要因は、健康志向の高まりによって、炭酸飲料に対するイメージが悪くなっていることだ。
消費者は、栄養がないのにカロリーが高く、高血圧や肥満、糖尿病のリスクにつながるとして、
炭酸飲料を避けるようになっている。

そこで飲料メーカーはダイエット系炭酸飲料を売り出しているが、
実はカロリーを気にしてダイエット系を選んできた消費者すら炭酸飲料から離れている。
その理由は、そもそもダイエット系は砂糖を使わずに人工甘味料を使うことでカロリーを低くしているのだが、
その人工甘味料が体に良くない話が広まっているからだ。つまり、カロリーが低い炭酸飲料も売れなくなっている。

そんなことから、飲料メーカーは人工甘味料に不信感を持つ消費者に対して、ダイエット系炭酸飲料の商品の成分を変更せざるを得なくなっている。
実際に、ペプシコ社は2015年に米国で「ダイエットペプシ」の成分を変更している。
また、コカ・コーラ社も2016年夏に英国で「コカ・コーラゼロ」の成分を変えてリニューアルし、
「コカ・コーラゼロ・シュガー」という商品を発売予定だ。

●「Soda tax」導入の動き

だがそうした問題以外に、いま大手飲料メーカーの頭を悩ませているのが、「Soda tax（ソーダ・タックス）」導入の世界的な動きだ。
「Soda tax」とは砂糖や人工甘味料が多く含まれる「清涼飲料水」に課税するというものだ。
このタックスは、肥満や糖尿病などの元凶となっている糖分の摂取量を減らし、政府が負担する医療費の削減を目的としている。
ちなみに「清涼飲料水」とは、炭酸飲料やエナジードリンク、アイスティーなども含まれる。
飲料メーカーは、このタックスが導入されることで商品の価格が上がり、消費が冷え込むのを恐れている。だがこの流れはもう止まりそうにない。

略

●炭酸飲料を取り巻く環境

では、米国での状況はどうだろうか。過去には、ニューヨーク州やカルフォルニア州サンフランシスコで「Soda tax」を検討する動きが持ち上がった。
しかし、実際に「Soda tax」の導入が決定したのは、カルフォルニア州のバークレーだけだ。
2015年1月に施行されたバークレーの「Soda tax」は、砂糖が多く含まれる炭酸飲料、エナジードリンク、アイスティーなどの
清涼飲料水1オンスにつき1セントが課税されている。
いままで米国では、「Soda tax」の提案が持ち上がっても、大手飲料メーカーや関連団体のロビー活動によってほとんど導入されなかった。
だが、バークレーで前例ができたことで、今後「Soda tax」を取り入れる動きが加速しそうだ。
現に、ペンシルベニア州フィラデルフィアでは「Soda tax」導入に関して、2016年6月に採決を行う動きが持ち上がっている。

炭酸飲料を取り巻く環境は厳しい状況だ。炭酸飲料がビジネスの中心となっている飲料業界は、いまだかつてない危機に瀕している。
消費者の嗜好（しこう）や時代の流れは、ヘルシーでよりナチュラルな商品を求めるようになっている。
大手飲料メーカーもこの変化に対応しようとしている。ただ、商品の成分を変更したり、既存商品のミニサイズ（7.5オンス　約220ミリリットル）を
発売したりもしているが、炭酸飲料を救うことは難しいかもしれない。
米国のカルチャーアイコンはこの流れで衰退してしまうのか。炭酸飲料が時代と共に今後どのように進化していくのかは興味深い。

http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20160527-00000030-zdn_mkt-bus_all

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