左派に熱狂する欧米のジェネレーションY（努力をすれば成功するが通用しなくなった若者世代）：日本の若者に飛び火しない理由

的井圭一 ★

「努力をすれば成功する」が通用しなくなった若者世代
英紙ガーディアンが「ミレニアルズ：ジェネレーションYの試練」という特集を組んでいる。
ミレニアルズまたはジェネレーションY(英国ではこの二つは同義語として使われることが多い)というのは、ジェネレーションXの次の世代、
つまり1980年代から2000年にかけて生まれた人たちのことである。

同紙が3月6日に発表した統計によると、過去30年のあいだに米国、英国、オーストラリア、カナダ、スペイン、イタリア、フランス、ドイツの8か国で、25～29歳の独身者たちの可処分所得が、
全国平均のそれと比較して大幅に減少している。例えば、英国では1979年から2010年までの全国平均の可処分所得の伸びは71%だが、25～29歳の独身者では38%だ。
米国では可処分所得の伸びの全国平均13%に対し25歳～29歳の独身者では－6%、スペインでは全国平均68%に対し25～29歳の独身者では－12%になる。
さらに、米国、ドイツ、カナダ、フランス、スペインの5か国で、25～29歳の可処分所得が30年前と比較して実質的に減少していることも明らかになった。
また、Ipsos MORIが行った調査では、英国の人々の54%が、今日の若者たちの将来の生活水準は前の世代より低くなっているだろうと答えている。
これらの調査結果を受け、政府の社会的流動性調査委員会の代表、アラン・ミルバーンは、「このままでは英国は永久に分断された国になる」と警告する。
「上の世代より下の世代の未来のほうが明るい」、「努力をすれば成功する」という中高年が信じてきた考え方は完全に過去のものになったという。
保守党政権の委員会の代表でさえ以下のようなことを言う時代だ。

“「残念ですが、それはもはや通用しないということを示す非常に説得力のあるデータがあります。
これは国の社会的一体性に重大な影響をもたらします。この国は、どんな社会になりたいのかという実存的危機に直面しているのではないかと思います」”
出典:The Guardian :”UK faces permanent generational divide, social mobility tsar warns”

オズボーン財務相は2020年までには9ポンドの「LIVING WAGE(生活賃金)」を導入すると言っているし、昨年、大きな物議を醸したタックスクレジット削減も、拍子抜けするほどあっさり取りやめた。
「保守党がだんだん赤くなってきた」と揶揄される背景には、前述のようなデータの数字に加え、泡沫候補として笑い者にされながら大勝利をおさめて労働党党首になったジェレミー・コービンの存在もある。

なぜ「選挙にいかない世代」だった若者が左派に熱狂するのか

「選挙に行かない世代」と言われて政治に放置プレイされていた若者たちが、大西洋の両側で不気味な政治勢力になりつつある。
英国のコービンをはじめ、スペインには結党2年目で第三政党になったポデモス、米国にも大統領候補指名レースで思わぬ善戦をして多くの人々を驚かせているバーニー・サンダースがいる。
彼らを熱狂的に支持しているのがジェネレーションYだ。

就職難、将来性のない仕事、ハウジング・クライシス、借金、下落する生活水準、結婚や子供なんて望めない。先進国では、どこの国の若者も同じような問題を抱えている。
ガーディアン紙のオーウェン・ジョーンズは、若者はけっして「政治なんてどうでもいい」と思っているわけではないという。
ただ、あまりにも長い間、彼らに関係のある事柄が政策メニューに上らなかったため、自分が抱えている問題と政治をリンクさせることができなくなったのだという。
しかし、コービンやポデモスやサンダースが、彼らの問題をダイレクトに解決する政策(「大学授業料無料化」「手頃な家賃の住宅の大規模提供」など)を打ち出してきたため、
「こんなに自分が辛かった理由は政治だったんだ」と気付いたのである。

左派に熱狂する欧米のジェネレーションY：日本の若者に飛び火しない理由　 Yahoo!ニュース　2016年3月25日 8時36分配信
http://bylines.news.yahoo.co.jp/bradymikako/20160325-00055564/

続きます